特定設備検査規則《別表など》

法番号:1976年通商産業省令第4号

本則 >   附則 >  

別表 (第57条関係)

特定設備の区分

特定設備の種別

耐震設計の区分

胴板の厚さ(単位 ミリメートル

胴板の区分

及び反応器

1種 第1種特定設備

1類 耐震設計設備及び耐震設計設備以外のもの

製造実績のある板厚の二倍以内

1類 炭素鋼

球形貯槽

平底円筒形貯槽

2類 低合金鋼

熱交換器、蒸発器及び凝縮器

加熱炉

2種 第2種特定設備

2類 耐震設計設備以外のもの

3類 高合金鋼

たて置円筒形貯槽及び横置円筒形貯槽

バルク貯槽

4類 非鉄金属

その他の圧力容器(

備考1

特定設備の区分のうちその他の圧力容器については、特定設備の名称に応じたものとし、括弧内に名称を記載する。

0 備考2 胴板の区分の欄の1類から4類は、次表の上欄に掲げる胴板の区分に応じて、下欄に掲げるとおりとし、下欄の番号は、日本産業規格B8285(1993)圧力容器の溶接施工方法の確認試験の付表1母材の区分のP番号によるものとする。

胴板の区分

胴板の種類(P番号

1類 炭素鋼

1

2類 低合金鋼

三、四及び5

3類 高合金鋼

六、七、八A、八B、九A、九B、十一A、四十三及び45

4類 非鉄金属

二十一、二十二、二十三、二十五、二十七、三十一、三十二、三十四、三十五、四十二、五十一及び52

備考3

クラッド鋼については、合せ材を強度部材とするときは、母材と合せ材について、それぞれ胴板の区分とする。

様式第1 (第5条関係)

様式第2 (第5条関係)

様式第3 (第46条関係)

様式第4 (第47条及び第48条関係)

様式第5 (第49条関係)

様式第6 (第50条関係)

様式第7 (第53条関係)

様式第8 (第54条関係)

様式第9 (第58条関係)

様式第10 (第58条関係)

様式第11 (第63条関係)

様式第12 (第63条関係)

様式第13 (第66条関係)

様式第14 (第67条関係)

様式第15 (第69条関係)

様式第16 (第70条関係)

様式第17 (第72条関係)

様式第18 (第73条関係)

様式第19 (第73条関係)

様式第20 (第73条関係)

様式第21 (第74条関係)

様式第22 (第74条関係)

様式第23 (第74条関係)

様式第24 (第76条関係)

様式第25 (第77条関係)

様式第26 (第78条関係)

様式第27 (第79条関係)

《別表など》 ここまで 本則 >   附則 >  

国の法令検索サービス《E-Gov》の法令データ、法令APIを利用しています。