理学療法士作業療法士学校養成施設指定規則《別表など》

法番号：1966年文部省・厚生省令第3号

略称：

本則 > 附則 >

別表第1 （第2条関係）

教育内容		単位数		備考
基礎分野
	科学的思考の基盤人間と生活社会の理解		14

専門基礎分野	人体の構造と機能及び心身の発達		12
	疾病と障害の成り立ち及び回復過程の促進		14	栄養、薬理、医用画像、救急救命及び予防の基礎を含む。
	保健医療福祉とリハビリテーションの理念		4	自立支援、就労支援、地域包括ケアシステム及び多職種連携の理解を含む。
専門分野	基礎理学療法学		6
	理学療法管理学		2	職場管理、理学療法教育及び職業倫理を含む。
	理学療法評価学		6	医用画像の評価を含む。
	理学療法治療学		20	喀痰かくたん等の吸引を含む。
	地域理学療法学		3
	臨床実習		20	臨床実習前の評価及び臨床実習後の評価を含む。実習時間の3分の二以上は医療提供施設（医療法（1948年法律第205号）第1条の2第2項に規定する医療提供施設（薬局及び助産所を除く。）をいう。以下同じ。）において行うこと。また、医療提供施設において行う実習時間のうち2分の一以上は病院又は診療所において行うこと。通所リハビリテーション又は訪問リハビリテーションに関する実習を一単位以上行うこと。
合計			101

備考

別表第1の2 （第2条関係）

教育内容		単位数	備考
専門分野	基礎理学療法学	6
	理学療法管理学	2	職場管理、理学療法教育及び職業倫理を含む。
	理学療法評価学	6	医用画像の評価を含む。
	理学療法治療学	20	喀痰かくたん等の吸引を含む。
	地域理学療法学	3
	臨床実習	20	臨床実習前の評価及び臨床実習後の評価を含む。実習時間の3分の二以上は医療提供施設において行うこと。また、医療提供施設において行う実習時間のうち2分の一以上は病院又は診療所において行うこと。通所リハビリテーション又は訪問リハビリテーションに関する実習を一単位以上行うこと。
選択必修分野		9	専門分野を中心として講義又は実習を行うこと。
合計		66

備考

別表第2 （第3条関係）

教育内容		単位数		備考
基礎分野
	科学的思考の基盤人間と生活社会の理解		14

専門基礎分野	人体の構造と機能及び心身の発達		12
	疾病と障害の成り立ち及び回復過程の促進		14	栄養、薬理、医用画像、救急救命及び予防の基礎を含む。
	保健医療福祉とリハビリテーションの理念		4	自立支援、就労支援、地域包括ケアシステム及び多職種連携の理解を含む。
専門分野	基礎作業療法学		5
	作業療法管理学		2	職場管理、作業療法教育及び職業倫理を含む。
	作業療法評価学		5	医用画像の評価を含む。
	作業療法治療学		19	喀痰かくたん等の吸引を含む。
	地域作業療法学		4
	臨床実習		22	臨床実習前の評価及び臨床実習後の評価を含む。実習時間の3分の二以上は医療提供施設において行うこと。また、医療提供施設において行う実習時間のうち2分の一以上は病院又は診療所において行うこと。通所リハビリテーション又は訪問リハビリテーションに関する実習を一単位以上行うこと。
合計			101

備考

別表第2の2 （第3条関係）

教育内容		単位数	備考
専門分野	基礎作業療法学	5
	作業療法管理学	2	職場管理、作業療法教育及び職業倫理を含む。
	作業療法評価学	5	医用画像の評価を含む。
	作業療法治療学	19	喀痰かくたん等の吸引を含む。
	地域作業療法学	4
	臨床実習	22	臨床実習前の評価及び臨床実習後の評価を含む。実習時間の3分の二以上は医療提供施設において行うこと。また、医療提供施設において行う実習時間のうち2分の一以上は病院又は診療所において行うこと。通所リハビリテーション又は訪問リハビリテーションに関する実習を一単位以上行うこと。
選択必修分野		9	専門分野を中心として講義又は実習を行うこと。
合計		66

備考

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